弊社のジェネリック医薬品使用促進通知サービスでは、標準サービスとして、「プランニング」「通知の実施」「効果測定」「結果報告」まで一連の業務を実施いたします。通知物にも通知対象者にとってわかりやすく丁寧な工夫を加えることで、対象者のジェネリック医薬品の認識を深め、通知効果の最大化を図ります。また実施後は正確な効果分析を実施することで、保健事業として明確な評価を示し、次の事業へ進む為の礎を築きます。
＜封書タイプ通知のサンプル＞
健保･共済向け「通知サービス」
デザイン検討から通知対象者の選定、および実施効果分析までをワンストップで実現
ジェネリック医薬品使用促進を目的とした差額通知サービス
単なる差額通知サービスではありません
通知後の効果測定によりPDCAを実現
医療費控除の税制改正対応。複合型医療費通知サービス
医療費通知とジェネリック差額通知を統合
効率的な通知サービス
当サービスは、レセプト点検業務をご委託いただいた保険者様向けに、医療費通知とジェネリック医薬品差額通知を組み合わせた複合型の通知サービスを実施したことが始まりです。レセプトデータと合わせて、医療費データをご提供いただく事で、この通知サービスが可能となります。
ご提供データから、ジェネリック医薬品に切替可能な先発医薬品を抽出。通知対象者ごとに切替可能額の試算を行います。医療費を表示するデータ対象の期間と同期間でのレセプトデータで、ジェネリック差額データを抽出。その他宛名への所属部署名の印字や、その他情報記載へも対応、通知除外者データの突合処理なども可能です。
＜封書タイプ通知のサンプル＞
多剤・重複服薬・併用注意・併用禁忌通知サービス
顧客ニーズに応じた対象者を抽出し
効率的な医療費適正化を実現
通知対象者の抽出にあたっては、医科・調剤レセプトの分析を様々な条件の組み合わせにより抽出いたします。弊社の事業経験に基づいた最適な条件をご提示していますが、基本的に条件に関しては、保険者様の事業方針などのご意見をもとに様々な組み合わせを行うことが可能です。
①重複服薬
異なる医療機関（薬局）から成分重複・薬効重複されている医療用医薬品が処方されていることを指します。
②多剤併用
エビデンスとしては６種類以上から有害事象が増加すると報告されています。保健事業では10種類～15種類を事業対象する事例が多いです。
③併用禁忌（併用注意）
医薬品にはお薬同士の飲み合わせが悪いものがあります。併用禁忌・併用注意等の情報は医療用医薬品の添付文書に記載されている他、PMDA等でも公開されています。
加入する事業所や被保険者に対する保健事業レポート
健診結果や分析結果を”見える化”
保健事業レポートサービス
保健事業の実行にあたって、保険者様だけで情報保有していても意味がありません。加入する事業所や、被保険者の行動変容が伴わなければ、事業が実行できたとは言えません。データ分析をするだけではなく、その分析結果をどのようにしてステークホルダー（事業所、被保険者）に開示するべきか。開示情報で事業所や加入者自身が行動変容につなげるのか。これが弊社の考える保健事業レポートサービスです。
事業所別レポート
加入事業所向けの「事業所別分析レポート」です。健保様によって事業所数や事業所の規模などはバラバラです。健保で実施する保健事業を有効に機能させるためには、加入事業者とのコラボヘルスが大切です。様々な分析に事業所などの分類でさらに分析をすることで、データの見え方が大きく変わってきます。弊社の基本フォーマットではA4サイズの8ページとなりますが、ニーズに合わせて変更が可能です。
＜「事業所別レポート」サンプル（一部）＞
個人向け健康レポート
また個人向け健康レポートは、忙しくてなかなか受療できないハイリスク者に対してのアプローチとなります。健診結果を踏まえた独自のハイリスク分析を行うだけではなく、そのハイリスク者に対してのアプローチになるよう、個人向け健康レポートの発行が可能です。
＜「あなたの健康レポート」サンプルを一部抜粋＞
