弊社のジェネリック医薬品使用促進通知サービスでは、標準サービスとして、「プランニング」「通知の実施」「効果測定」「結果報告」まで一連の業務を実施いたします。通知物にも通知対象者にとってわかりやすく丁寧な工夫を加えることで、対象者のジェネリック医薬品の認識を深め、通知効果の最大化を図ります。また実施後は正確な効果分析を実施することで、保健事業として明確な評価を示し、次の事業へ進む為の礎を築きます。
＜封書タイプ通知のサンプル＞
通知サービス（官公庁向け）
保険者様に最適な通知サービス（デザイン検討、通知対象者の選定、実施効果分析）です。
ジェネリック医薬品使用促進を目的とした差額通知サービス
単なる差額通知サービスではありません
通知後の効果測定によりPDCAを実現
多剤・重複服薬・併用注意・併用禁忌通知サービス
顧客ニーズに応じた対象者を抽出し
効率的な医療費適正化を実現
通知対象者の抽出にあたっては、医科・調剤レセプトの分析を様々な条件の組み合わせにより抽出いたします。弊社の事業経験に基づいた最適な条件をご提示していますが、基本的に条件に関しては、保険者様の事業方針などのご意見をもとに様々な組み合わせを行うことが可能です。
①重複服薬
異なる医療機関（薬局）から成分重複・薬効重複されている医療用医薬品が処方されていることを指します。
②多剤併用
エビデンスとしては６種類以上から有害事象が増加すると報告されています。保健事業では10種類～15種類を事業対象する事例が多いです。
③併用禁忌（併用注意）
医薬品にはお薬同士の飲み合わせが悪いものがあります。併用禁忌・併用注意等の情報は医療用医薬品の添付文書に記載されている他、PMDA等でも公開されています。
特定健診受診勧奨通知｜受療勧奨通知
地理情報分析技術（GIS）や
行動経済学（ナッジ）をフル活用
未来型「受診勧奨通知サービス」
様々なデータの突合結果から、保険者様のご要望を踏まえた分析作業を実施し対象者抽出を行います。また医療機関の受診履歴はあるが健診を受けていない方、受診勧奨規定値は超えていないが予備軍と言われる注意対象の方、健診は受けているがその後の医療機関での治療を受けていない方、などの情報を分析に加え、対象者の分類分けを実施。通知対象者の状況に合わせたコメントを通知書に記載することで受診率アップを実現します。早期にリスクを伝えて受診を促すことで、対象者の健康維持とともに将来の医療費抑制をご支援します。
また、GISによる分析のデータを活用し、通知対象者に適した医療機関の掲載を行うことで、より効果的な通知サービスにすることも可能です。加えて、弊社にて共同研究を行った成果である、行動経済学的手法（ナッジ理論）を活用した受診勧奨通知も、大変好評をいただいております。
